住居時間

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Philosophy企業理念

「つくる」「とどける」「工事する」
住まいを通して社会に、スマイルを

「つくる」。それはお客様の理想を実現するためにメーカーと連携し、より良い部材をご提供すること。
「とどける」。それはリフォームをするきっかけがなかったお客様に、タイミングやメリットをお話すること。
「工事する」。それは外部業者に任せきりにせず、施工前からお引き渡し後まで一貫して受け持つこと。
リフォームの最初から最後まで、
そのすべてに責任を持って取り組むスマイルタイム。
その安心感と納得の価格・品質で、今日もどこかの町で笑顔の輪を広げています。

  • つくるとは、
    お客様の理想によりそう
    メーカー機能です。

    現在、外壁材については20種類のオリジナル製品を取り扱っています。お客様の理想を形にできるよう丁寧にヒアリングを行い、ニーズに応じたデザインを実現できるよう、メーカーと製品の開発を行っています。

  • とどけるとは、
    リフォームが必要な方へ
    ご案内する営業部です。

    リフォームを考えているお客様は、実はたくさんいらっしゃいます。しかし、いつ、どこに頼めばいいのか、いくらかかるのか分からず、リフォームをするきっかけがないまま過ごされている方が多いのです。そこで当社では、専門知識を持った社員が実際にご自宅へ伺い、プロの目で直に見てご説明さしあげています。

  • 工事するを担うのは、
    選び抜かれた
    全国の職人です。

    当社では、全国で施工スタッフを約200名管理しています(協力職人を含む)。未経験者の育成にも力を入れており、技術だけでなくお客様への礼儀作法など教育を徹底し、気持ちよく工事を始めていただけるようにしています。

製品の企画・製造、販売、工事の隅々にまでこだわり抜く。
徹底して細部にこだわるのは自分たちで責任を持って、お客様にいい製品・サービスを届けたいと考えているからです。

"住まい"を通して、社会に"スマイル"を作る。
それが私たち住居時間スマイルタイムの願いです。

Messageごあいさつ

「住まいを守る
  未来につなぐ。」

2001年、外壁・屋根のリフォーム会社として創業した住居時間(スマイルタイム)は多くの方々の賛同を得て、年々着工数を伸ばし、業界売り上げランキングでは38位(H19年度)に位置しています。現在、内装や水まわりなど、リフォーム全般を扱う企業として事業を拡大し、ハウスクリーニングや各種補修など、住まいの細かなメンテナンスにも対応しています。

本店のある名古屋をはじめ、地域に密着した支店展開で東海エリアを網羅するとともに、首都圏にも支店や営業所を構え、お客様の近くに拠点を持つことで、困ったことがあれば、「スマイルタイムに連絡しよう」と思い浮かべていただけるような、お客様に親しまれ愛されるリフォーム会社を目指しています。

私たちの営業の基本は、ものごとの価値を「損得」ではなく「善悪」で判断すること。近年、企業の不祥事の多くが損得でものごとを判断した結果なのではないかと感じています。自分にとって「得」になることは、誰かにとって「損」になること。しかし、「善」は誰にとっても「善」であり、「悪」は誰にとっても「悪」なのです。10年、20年先にもお客様と変わらぬ信頼関係が続くために、つねに「善悪」の基準で判断できる会社でありたいと考えています。

環境問題がさらに深刻になる今後、リフォームは社会に大きく貢献できる事業であると考えます。これからも私たちスマイルタイムは、お客様の住まいを守りながら、未来に豊かな生活と美しい自然をつないでいく企業として、一歩一歩、着実な成長を目指して参ります。
代表取締役小谷 謙二

Outline会社概要

社名 株式会社 住居時間(スマイルタイム)
本店 〒465-0051 名古屋市名東区社が丘1-1201
代表者 代表取締役 小谷 謙二
実績 62億1220万円 ※2020年4月実績
支店 ・ 営業所 新潟、石川、茨城、千葉、埼玉、東京、静岡、愛知、大阪、福岡 計11営業所 ※2022年3月現在

次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画

  1. 計画期間:令和3年4月1日から令和6年3月31日まで
  2. 目標:実際に出産・育児を行う社員のみでなく、その上司・同僚等にも産前産後休業・育児休業制度の周知を図ることで、 広く社員が制度をうまく活用し、長く勤められる企業を目指す
  3. 取組内容・実施時期:働きやすい職場環境への推進に関するトップからの発信、制度理解のための研修の実施

女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画

  1. 労働者に占める女性労働者の割合:41.0%
  2. 計画期間:令和3年4月1日から令和6年3月31日まで
  3. 目標①:ハラスメントに関する相談状況の分析及び100%解決
      目標②:年次有給休暇の取得率50%の達成
  4. 対策①:組織のトップからのハラスメント防止に関する強いメッセージの発信、管理者に対する研修の実施
      対策②:働きやすい環境への推進に関するトップからの強い発信、管理者や責任者に対する意識づけ



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